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- 一般的にはセールスプロモーション（SP）業界に分類される、当社のインサイトセールス事業。SPツール制作の流れ、業界で活躍する企業例のご紹介を通じて、当社の特徴を知り、理解を深めてみてください。
ノベルティができる基本の流れ
SP業界では、商品・サービスをより多くの人に知ってもらうため、キャンペーンやイベント、店頭で使うさまざまな制作物を手がけます。今回はその中でも、ノベルティ制作にフォーカスしてご紹介します。
1. 企画提案（デザインプレゼン）
キャンペーンなどのセールスプロモーション施策の発生に伴い、ノベルティの企画・デザイン提案を行います。多くの場合、複数社によるコンペ形式ですが、リピートのお客様の場合は、指名でご相談いただくこともあります。
2. 企画提案（サンプルプレゼン）
提案内容をもとにサンプルを制作し、具体的なイメージを共有します。案件によってはデザインとサンプルを同時に提案したり、資料ベースでスピーディにやりとりを重ねたりすることも。限られた時間の中で、臨機応変に対応します。
3. 受注業者・デザイン決定
お客様が各社の提案を比較検討し、採用するデザインとパートナー企業が決定します。パートナー企業の選定のみが先行し、選定後、デザイン決定までに複数回サンプルを制作することもあります。
4. 生産・納品
サンプルを基に量産仕様の詳細や素材を確定し、最終デザインを決定。その後、生産を経て納品へと進みます。
5. 運用
納品後は施策の反響やお客様の声を伺いながら、次のキャンペーンやプロモーションが発生した際に、再びお声がけいただける関係性を築いていきます。
業界で活躍する多様な企業
SP業界では、さまざまな企業が独自の強みを武器に切磋琢磨しています。その一例をご紹介します。
広告代理店A社
キャンペーン全体の設計やプロデュースを担うケースが多く、事務局運営やメディア施策なども含めた総合的な提案に強みを持つ。アニメやキャラクターなど、コラボコンテンツの知見も豊富。
印刷会社B社
店頭POPやパンフレット、Webサイトなど、キャンペーンに関わる多様なツールをトータルで手がけることができる。そのためツール全体を見据えたノベルティ提案や、コストバランスを考慮した進行が得意。
ノベルティ専業制作会社C社
ノベルティ制作に特化した知見とネットワークを活かし、スピーディかつ柔軟な対応を得意とする。素材や仕様、ロット、コストなど、案件ごとの条件に合わせた幅広い提案力を持つ。
百貨店外商部門D社
百貨店ならではの商品知識やブランドネットワークを活かした提案を得意とする。お客様のニーズを丁寧にくみ取りながら、商品選定や企画提案につなげていく営業力も特徴のひとつ。
ブランドコンサルティング企業E社
ノベルティをブランドコミュニケーションの一つと捉え、コンセプト設計などの上流から手がける。制作時は外部の専門企業とも連携しながら、ブランドの考え方に沿ったアウトプットへと落とし込む。
- お客様の目的や課題、ターゲットに応じて、それぞれの企業が自社の強みを活かしながら、最適なプロモーションの実現をめざしています。
オンワードコーポレートデザインの特徴は？
多様な企業が存在するSP業界。では、その中で当社はどのような特徴を持ち、どのような価値を提供しているのでしょうか。業界全体を踏まえながら、ご紹介します。
- 顧客のニーズを的確に捉える企画提案力に加え、アパレルをバックグラウンドに、長くSPに携わる中で培ってきた品質力と安定した生産体制が当社の特徴です。また近年は、キャンペーン事務局の運営機能などを含めた、キャンペーン全体をディレクションする体制づくりにも力を入れています。
さらに領域をクロスさせることが
できる点も大きな強みに
オンワードコーポレートデザインは３つの領域を超え、クロスさせた提案・実施ができる点も大きな強み。“顧客ブランド支援”を軸に顧客企業に最適な支援を行っています。
業界の動向と未来
セールスプロモーションは、「モノの配布」からブランドの想いを届ける「代弁者」へと役割がシフトしています。物価上昇や消費に対する価値観の変化を背景に、瞬間的な購買だけでなく、ブランドと生活者の関係を育み、継続的な購買につなげていくことが、より重視されているのです。同時に、費用対効果も一層シビアに問われます。
そのため、制作物や企画にはブランドならではのストーリーや、ここにしかない限定感が欠かせません。また、環境意識の高まりが社会に定着する中、単に「エコ」を謳うだけでなく、素材選定の理由や生産背景まで伝えることで、メッセージに深みを持たせることが重要になっています。さらには、サステナビリティー（外の世界）への関心から、心身の健康（内なる世界）へと意識がシフトし、ウェルネス＆セルフケアグッズがトレンドの一つとなることも予想されます。
今後は、ただモノを提案して売るのではなく、1.5歩先の情報収集力、より深い顧客・ブランド理解が求められます。そして顧客企業の課題解決や目標達成に貢献していくことが、私たちのめざす姿です。
