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- 当社のユニフォーム事業をより深く知っていただくために、ユニフォーム制作の基本や、業界で活躍する企業例をまとめました。各社の違いを見比べながら、業界の中での当社の特徴を知り、理解を深めてくださいね。
ユニフォームができる基本の流れ
ユニフォームは、顧客のニーズや課題を起点に、主に5つのステップを経て現場へ届けられます。ただし、その進行やプロセスは顧客ごとに柔軟に変化します。
1. 企画提案（デザインプレゼン）
お客様のニーズや課題を踏まえ、ユニフォームの企画提案を実施。多くの場合、複数社によるコンペ形式で行われます。
2. 企画提案（サンプルプレゼン）
提案をもとに、お客様の要望に合致したデザイン画のサンプルを制作し、具体的なイメージを共有します。
3. 受注業者・デザイン決定
お客様が各社のサンプルを比較検討。その後、採用するデザインとパートナー企業が決定します。（パートナー企業選定のみが先行する場合もあります。）
詳細な仕様や、最終的なデザインの擦り合わせを行います。
4. 生産・納品
サンプルを基に量産仕様の詳細や素材を確定し、最終デザインを決定。その後、生産を経て納品へと進みます。
5. 運用
必要に応じて、クリーニングや在庫管理など、ユニフォームの運用業務を継続的に支援することもあります。
業界で活躍する多様な企業
ユニフォーム業界には、ユニフォーム制作を担うさまざまな企業が存在しています。特化した強みを持つ企業もあれば、企画〜運用を一気通貫で担う総合力を強みとする企業も。その一例をご紹介します。
アパレルメーカーA社
一般消費者向けアパレルで培ったノウハウを活かし、ユニフォームを展開。トレンド感度が高く、自社ブランドとのコラボなど、ファッション性の高い提案に強みを持つ。
商社系ユニフォームメーカーB社
商社の持つ多様なネットワークを活かした高い企画提案力が特長。さらにレンタルサービスや運用フォローなど、幅広くサポートできる体制を備えている。
カタログメーカーC社
自社カタログを活用した効率的かつコストバランスの良い提案が得意。協業にも柔軟で、オンワードコーポレートデザインとタッグを組むことも。メディカルウェアを専門に取り扱う企業もある。
スポーツウェアメーカーD社
一般消費者向けの商品を持つことから、ネームバリューとブランド力を誇る。機能性の高い作業服などが得意。
ブランドコンサルティング企業E社
ユニフォームをブランド戦略の一環と捉え、コンセプト設計など上流から関与。制作時は外部専門企業と連携し、一貫した軸のもと企画提案。最適なアウトプットへ落とし込む。
ワーキングウェア専業メーカーF社
作業服分野に特化した長年の知見を持ち、安全性と機能性に優れた製品を提供。ヘルメットなどの安全具も含め、現場の安心・快適を総合的に支える体制を整えている。
老舗学生服専業メーカーG社
学生服分野で高い知名度と実績を誇り、地域特性に根ざしたサービスを展開。採寸やアフターフォローなど、学生服特有の運用にもきめ細かく対応。
- 顧客のニーズや課題は案件ごとに異なります。そのため各企業は自社の強みを柔軟に活かし、ときに他社と連携しながら、最適な一着の実現をめざします。
オンワードコーポレートデザインの特徴は？
多様な企業が存在するユニフォーム業界。では、その中で当社はどのような特徴を持ち、どのような価値を提供しているのでしょうか。業界全体を踏まえながら、ご紹介します。
- ユニフォームに必要な専門知識、アパレルで培ったものづくり、さらに課題解決に向けた企画提案力の掛け合わせが当社の特徴です。また、営業からアフターフォローまで社内一貫体制で行うことで、安定した品質と継続的な価値提供を実現しています。
さらに領域をクロスさせることが
できる点も大きな強みに
オンワードコーポレートデザインは３つの領域を超え、クロスさせた提案・実施ができる点も大きな強み。“顧客ブランド支援”を軸に顧客企業に最適な支援を行っています。
業界の動向と未来
ユニフォームを「コスト」と捉えるのではなく、企業価値を高める「投資」と考える企業が増えています。人手不足や働き方の多様化、環境問題を背景に、企業が働く人や社会に寄り添う姿勢が求められており、ユニフォームはその象徴的な要素の一つとなっているのです。
デザイン性・安全性・機能性を絶対条件に、環境配慮やダイバーシティ、機能美、ブランド価値向上など、潜在ニーズを察知した課題解決型提案が期待されています。また、着用者自身が「着たい」と思えるボトムアップの意見に寄り添うことも重要です。さらには、私たちオンワードコーポレートデザインの、人や社会に向き合う姿勢も問われる時代になってきています。
今後はAI活用や循環型リサイクル、先端素材の導入とともに、5〜10年後の変化を予測して、伴走し続けてくれる企業かどうかを問われる機会がさらに増えてくると考えています。私たちは、単なるユニフォームメーカーではなく、企業価値向上コンサル会社へと成長する必要があるのです。
